BASFジャパン、創立70周年を記念して茅ヶ崎サザンビーチにてクリーンアップ活動を実施
総合化学会社BASF（本社：ドイツ ルートヴィッヒスハーフェン）の日本法人BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：石田博基）は、今年10月に迎えた創立70周年を記念して11月9日（土）、茅ヶ崎サザンビーチにてクリーンアップ活動を実施し、社員有志およびその家族約110名が参加しました。
BASFが初めて日本市場にアプローチしたのは明治時代に遡ります。当時、BASFの代表的な合成染料である「インディゴ・ピュアBASF」が日本に輸入され、「紺がすり」にも採用されました。その後、1949年10月12日に、現在のBASFジャパンの母体となるカラケミー貿易（株）が設立され、以降70年にわたり、日本市場のお客様とともに成長してきました。
大きな節目に伴い、BASFジャパンは、毎年100を超える国と地域で行われている海洋環境保護活動「国際海岸クリーンアップ（International Coastal Cleanup:ICC）」キャンペーンへの参加を表明しています。茅ヶ崎でのイベントはその活動の一環です。当日は清掃活動の後、ICCの世界共通の手法で、集めたごみの分類と計測、データ カードへの記録を行いました。調査結果は、日本のICCのナショナルコーディネーターである一般社団法人JEANの海洋ごみデータベース情報に登録されます。社員有志による社会貢献活動として、今後も毎年継続していく予定です。
なおBASFは、自然環境、特に海洋におけるプラスチック廃棄物を削減および除去するソリューションを前進させるため、さまざまなプロジェクトやイニシアティブに携わっています。例えば、プラスチック廃棄物問題の解決に向けた世界的なアライアンス「Alliance to End Plastic Waste」（AEPW）の設立や、プラスチックペレットの環境への漏出を防止するためのプラスチック業界の国際的な取り組み「Operation Clean Sweep®」への参加、プラスチック廃棄物をガス化・油化して新製品を生み出す「ChemCyclingプロジェクト」の推進などが挙げられます。BASFジャパンの活動も、そうしたグローバルでの取り組みに準じたものです。
関連リンク：
- BASF、プラスチック廃棄物問題の解決に向けた世界的なアライアンス「Alliance to End Plastic Waste」を共同で設立
- 「ChemCyclingプロジェクト」を通じプラスチック廃棄物から生まれた新製品をBASFのパートナー企業が採用
日本のBASFについて
BASFは1888年より日本市場のパートナーとして事業活動を行っています。国内では建設化学品事業部の製造センター16カ所を含む23の生産拠点の他、兵庫県尼崎市、神奈川県横浜市、神奈川県茅ケ崎市、千葉県山武市に研究開発拠点を設けています。2018年のBASFの日本での売上高は約18億ユーロ（約2,335億円）、従業員数は1,138人です。日本のBASFに関する詳しい情報はwww.basf.com/jp をご覧ください。
BASFについて
BASF（ビーエーエスエフ）は、ドイツ ルートヴィッヒスハーフェンに本社を置く総合化学会社です。持続可能な将来のために化学でいい関係をつくることを企業目的とし、環境保護と社会的責任の追及、経済的な成功の3つを同時に果たしています。また、全世界で約122,000人の社員を有し、世界中のほぼすべての産業に関わるお客様に貢献できるよう努めています。ポートフォリオは、6つの事業セグメント（ケミカル、マテリアル、インダストリアル・ソリューション、サーフェステクノロジー、ニュートリション＆ケア、アグロソリューション）から成ります。2018年のBASFの売上高は約630億ユーロでした。BASF株式はフランクフルト証券取引所（BAS）に上場しているほか、米国預託証券（BASFY）として取引されています。BASFの詳しい情報は、www.basf.comをご覧ください。
